中島みなみの記事一覧
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世界のバイク市場は原付クラス!? 2025年で50ccエンジンバイクを終わらせる国内のバイク市場が心配だ！
2024.06.19排出ガス規制と灯火規制の相次ぐ強化で、風前の灯と化した国内50ccエンジン車生産。新基準原付に期待する声や、そもそも原付免許を125ccまでにすべき、という声も上がる中、なぜ何の代替もなく規制強化は推し進められたのか。「バイクをちゃんと作ってほしい。生活の足を確保してほしい」と、AJ（全国オートバイ事業協同組合連合会）の大村直幸会長が訴えます。原付こそが大型バイクを含めた豊かなバイクライフを支えている、という主張です。
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50ccエンジンバイクの新車が国内から消える!! 二重規制で2025年6月に前倒しか？
2024.06.15新基準原付の問題が決着しないうちに、原付バイクの生産打ち切りを前倒しする二重規制が始まろうとしています。当初、排ガス規制で50ccエンジンバイクが生産できなくなるのは2025年11月のはずでした。これがウインカーなどの灯火規制告示の適用が2025年6月に始まることで、さらに早まることが予定されています。50ccエンジンが消えることが決まっている中で、ダメ押しの問題浮上です。
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ヤマハ「YZF-R1」などの型式指定申請時の「不適切」とは何だったのか？ 国交省は何を検査しているのか
2024.06.07自動車メーカーによる型式申請時の不適切事案が2024年6月3日、各社一斉に公表されました。バイクメーカーとして公表に踏み切ったのは、ヤマハ発動機です。同社の「不適切」とは何だったのか。国交省は何を検査し、一連の不正はバイクユーザーにどんな影響をあたえるのでしょうか。
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1日約600人が試乗！ 足掛け20年続くバイクの祭典は教習所主催で「まるごと」楽しめる
2024.05.14埼玉県の自動車教習所を会場にした『まるごとバイクフェスティバル』が、初開催から20年目を迎えました。この祭典の主催は自動車指定教習所。そこに地元バイクショップが試乗車を持ち寄り、年々拡大。今では1日で約600人が試乗できる規模まで拡大しました。しかも、試乗の中には無免許の人を対象としたプレライダースクールのプログラムも。なんと14歳から参加できるのです。
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中古バイクの「メーター巻き戻し」疑惑 リセールバリューに直結する大問題はどうやって解決されている？
2024.04.18古くて新しい中古バイクの「メーター巻き戻し」疑惑。クルマでは制度上ほとんど解決された昔話ですが、バイクの場合は現在進行形の疑惑として取りざたされることがあります。とくに車検が無いバイクは、届出しているのになぜクルマのように疑惑を払拭できないのでしょうか。バイク業界の動きを追いました。
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スクーター王国台湾「KYMCO（キムコ）」 欧州市場向けモデルの日本特別仕様「AROMA 150」はアリか？
2024.04.13台湾のバイクメーカー両雄の一角「KYMCO（キムコ）」が2024年春、日本市場向けに特別仕様車「AROMA 150（アローマ150）」をリリースしました。欧州市場ではすでに好評となっている「LIKE 150（ライク150）」を、日本のニーズに合わせたモデルです。
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名古屋モーターサイクルショーは、大阪・東京とは違う！ その見どころとは？
2024.04.04バイクシーズンの到来を知らせる各地のモーターサイクルショー。51回を数える東京、40回を終えて地元に根付く大阪、そして、東名阪最後となる名古屋は、2024年4月5日からの開催でようやく3回目。コロナ禍で延期され遅れてやってきた“期待の新人”『名古屋モーターサイクルショー』は、東京、大阪と何が違うのか。見どころとともに解説します。
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沖縄県独自ルール「バイクは第1通行帯を走れ」が全面撤廃へ
2024.03.28沖縄にやってきたライダーが衝撃を受ける独自ルール「バイクは第1通行帯を走れ」が全面撤廃に向けて動いています。道路の車線数に関わらず、バイクは第1通行帯を走らないと指定通行区分違反に問われる、という理不尽にも思える独自ルールが、約40年を経て役目を終えようとしています。
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2024年のバイク定率割引 距離制限の短縮20km 1回の利用で80km以上が対象
2024.03.15ETC搭載車を対象にしたバイクの「定率割引」の対象条件が緩和されました。これまでは1回の乗降で100km以上走らないと割引の対象になりませんでしたが、80km以上走った場合に割引対象となります。使い勝手の悪い条件の見直しを求めて、オートバイ政治連盟は要望書を大臣に手渡しました。要望書の中では、距離制限の撤廃を求めていました。
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バイクの胸部プロテクター「着けるといいよ」をバイクショップから AJ東京の理事がショップオーナーにひざ詰め行脚
2024.03.05バイクの利用が多い東京では、バイク運転中の死亡事故が自転車より多く発生しています。犠牲者を1人でも減らせる可能性がある対策が、胸部プロテクター着用です。問題はどうやって着用効果を伝えるか。都内バイクショップの経営者団体「AJ東京」が打ち出したひとつの対策が、まずはショップオーナーに着けてもらうこと。赤字運営の中でも独自予算を確保し、死亡事故ゼロに向けてスロットルを開きます。
