あったのに……50ccバイクの駆け込み需要

　2024年中のバイクの国内販売実績が、2025年1月30日の日本自動車工業会二輪車委員会のメディアミーティングで明らかになりました。

　2024年1年間のバイク登録・出荷台数は、36万7960台で前年比90.8％に留まりました。3年連続で40万台超と成長の兆しを見せてきましたが、再び伸び悩んだ形です。

　とくに顕著な落ち込みを見せたのが、排気量125cc以下の「原付2種」です。前年の約15万台から11万2653台（前年比75.3％）となり、その上位クラスとなる排気量250cc以下の「軽二輪」でも、前年約7万2000台から5万7180台（前年比79.8％）に低下しました。

　反対に、排気量50cc以下の「原付1種」は、前年約9万2000台から11万126台（前年比118.6％）に増加しました。

　原付1種にも適用される排出ガス規制強化で50ccエンジンバイクの新車販売が無くなることに対して、ユーザーがエンジン車の確保を望んだ結果と思われます。

　一方、251cc以上の「小型二輪」は8万8001台（前年比96.6％）で、約9万1000台だった前年よりは低下しましたが、小幅に留まりました。

　概況を説明した川瀬信昭企画部会長は、この状況について説明しました。

「楽観視できる状態ではないと認識している。自工会として要因の分析を続けるが、引き続き既存ライダーに長くオートバイに乗っていただける施策を作っていきたい」

　日本自動車工業会が示す、2024年のクラス別実績は以下の通りです（クラス＝台数／前年比）。

・小型二輪＝8万8001台／96.6％
・軽二輪＝5万7180台／79.8％
・原付2種＝11万2653台／75.3％
・原付1種＝11万0126台／118.6％
・総合計＝36万7960台／90.8％

ボリュームゾーンである小型コミューターの減少、国内市場厳しい

　原付1種クラスと原付2種クラスは台数のボリュームゾーンで、減少傾向に歯止めをかけることができる可能性があります。ただ、2024年に原付2種が大きく落ち込んだことは、2025年の国内市場にも暗雲をもたらす可能性があります。

　免許取得の費用対効果が影響し、従来の原付2種の実績は大きくありませんでした。それが原付2種に相当する二輪免許制度の簡素化で、原付1種を超えるボリュームまで成長しました。

　2023年の原付2種は、低迷する原付1種の救世主となっています。2021年から2023年の変化は次の通りです。

・原付2種＝12万5674台→10万1678台→14万9655台
・原付1種＝12万7736台→13万1340台→9万2824台

　2024年の原付1種クラスが、50ccエンジンバイクの駆け込み需要に支えられたとすると、その減少分を2025年に原付2種クラスが吸収できなければ、国内市場が低迷することにつながります。

　エンジン車の販売ができなくなった原付1種クラスを支えていくのは、125ccバイクの一部を50ccバイクとみなす「新基準原付」ですが、税法改正のタイミングとバイクシーズンの到来がかみ合っていないため、新基準原付モデルの投入が、2025年の販売を支えられるか未知数です。電動バイクの発表も相次ぎ、新たな需要を創出できるか、そちらも注目されます。

　さらに、排気量126cc～250ccの軽二輪クラスの減少も気になります。

　免許制度上で普通二輪や大型二輪に相当するクラスは、ユーザーが一定と考えられていました。しかし、約7万2000台から5万7180台（前年比79.8％）と、過去5年間で最低の実績でした。

　実用の小型コミューターに対して、趣味層のエントリーモデルとも称される軽二輪の減少は、将来のユーザー減少にもつながると警戒感が増しています。

「風向きが変わっている」……2024年のバイク市場では不安の声が多く聞かれました。

　2025年、この不透明感を払拭できるのは、物欲を刺激するニューモデルの登場と、ストレスなく乗れる利用環境の向上にかかっています。