脱炭素社会の実現に向けてバイクの取り組みとは

　脱炭素社会の実現に向けてバイクの取り組みは、どうなっているのでしょうか。

　前述した東京都の「ゼロエミッション東京」の計画のなかには、都内で販売される新車のバイクを100％非ガソリン化にする内容も盛り込まれています。これは「バイクの2035年問題」と呼ばれているもので、2035年までに都内でガソリンエンジンを搭載した新車のバイクが販売できなくなるというものです。

　具体的には、「ZEV（Zero Emission Vehicle）普及プログラム」と呼ばれるもので、自動車のCO2排出量を実質ゼロにする取り組みが進められています。また、このプログラムにはバイクも含まれており、排ガスを出さない二輪車をゼロエミッション・バイク（Zero Emission Bike）とし、「ゼロエミバイク」と呼んでいます。

　バイクの100％非ガソリン化に向けてバイクメーカーは、将来的にゼロエミバイクを実現しなければならない状況です。そのためにはバイクの電動化に向けて舵を切るか、ガソリンエンジンに代わる動力を開発しなければなりません。しかし、もし電動化を選ぶにしてもバイクの電動化にはいくつかの課題があります。

　とくにバイクで頭を悩ませるのが、バッテリーの積載場所と航続距離の問題。単純にバッテリーの容量を大きくすれば航続距離を伸ばすことができますが、大容量のバッテリーは当然ながら大きくなり重たくなるので、スペースの限られたバイクに積むのは難しくなります。

　また、バッテリーの容量が大きくなれば、その分だけ費用がかかります。現在販売されている電動バイクでも、バッテリーが占める販売価格の割合はけっして少なくありません。それが、いまよりも大容量のバッテリーとなれば、販売価格が大きく上昇する可能性があります。車両価格があまりにも高額になれば、実用車としてユーザーに受け入れられないケースは十分あり得る話です。

　いずれにしても、2035年には新車のガソリンバイクは都内で販売できなくなります。そうなれば少なくともあと10年ほどで、バイク業界にとって大きな変革期を迎えることになりそうです。

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　ゼロエミッションとカーボンニュートラルの違いは、温室効果ガス排出の有無の違いです。どちらもCO2の排出を削減することが前提にあります。そのため、普段のバイクの運転から排ガスをなるべく出さない優しい運転を心掛け、ライダーひとり一人が脱炭素社会の実現に向けて意識することが大切です。