ある日突然生まれたわけではない「自転車大国」

　オランダは世界で有数の「自転車大国」です。街中を颯爽と走る自転車、縦横に張り巡らされた自転車専用道、老若男女が当たり前のように自転車で移動する日常風景が見られます。

　そんなオランダの人口約1800万人に対して、自転車保有台数は約2300万台（2026年7月現在）と、自転車は生活に欠かせない移動手段として深く根付いています。

　オランダにはもともと自転車と相性の良い環境が揃っています。国土のほとんどが平坦で走りやすく、運河沿いにコンパクトな街が広がり、20世紀初頭からすでに自転車は庶民の足として親しまれていました。

　しかし、現在のような「自転車優先社会」が生まれた背景には、20世紀後半に起きたふたつの大きな転機があったようです。

石油危機がもたらした「車のない日曜日」

　1973年、中東の産油国が石油の輸出を制限したことで、世界規模の石油危機が勃発しました。日本でも「オイルショック」として記憶されていますが、オランダも例外ではなく、深刻なエネルギー不足に陥ります。

　そこで政府は緊急対策として、日曜日に一般車両の走行を禁止する「カーフリーサンデー」を実施しました。

　クルマが消えた街に、人々は自転車や徒歩で繰り出しました。普段はクルマが行き交う幹線道路を子供たちが駆け回り、家族が自転車で散歩し、近所の人たちが道端で立ち話をする……そんな光景がオランダ中で広がりました。

　多くの市民がその体験を通じて、クルマへの依存を問い直すきっかけとなり、政府が自動車中心の交通政策を見直し、自転車インフラの整備へと舵を切る大きな後押しになりました。

「子供の死を止めろ」市民たちの声

　石油危機と時を同じくして、オランダ社会を揺るがすもうひとつの問題が表面化していました。戦後の高度経済成長期に急増した自動車によって、交通事故死者数が急増していたのです。

　なかでも深刻だったのが、子供の犠牲者の多さでした。1971年には、オランダ全体で交通事故者数は約3300人に上り、そのうち約450人が子供だったそうです。

　1972年ごろ、ジャーナリストのヴィク・ランゲンホフ（Vic Langenhoff）がこの問題を記事で告発し、「Stop de Kindermoord（子供を殺すな）」というスローガンのもと、市民運動が全国へと広がりました。

　親たちが街頭に立ち、子供たちが車道に座り込み、安全な道を求める声が政治を動かしていきました。

　この運動は単なる抗議活動にとどまらず、具体的な政策変更へとつながっていきます。自転車専用道の整備、交差点の安全設計、自動車のスピード抑制策など、歩行者と自転車を守るためのインフラが次々と整備されていきました。

三位一体の好循環へ発展

　石油危機と市民運動という、一見別々のふたつの出来事は、同じ方向へとオランダ社会を動かしていきました。

　安全で快適な自転車専用道が整備されると、より多くの人が自転車を選ぶようになり、自転車人口が増えればさらなるインフラ整備が求められ、政策・インフラ・市民文化が三位一体で発展していく好循環が生まれたのです。

　今日のオランダでは、自転車通勤・通学はごく当たり前の日常で、お年寄りがゆったりと自転車で買い物へ出かける風景は、半世紀前の危機と市民の声が積み重なって生まれたものです。

　オランダの自転車大国への道のりは、「もともとそういう国だった」ワケではなく、危機をきっかけに市民が声を上げ、政府が動き、インフラが変わることで生まれたものでした。

※　※　※

　現在の日本では、インフラが十分に整っているとは言えない状態で「青切符制度」が導入されるなど、自転車を取り巻く環境が大きく変化しており、その先行きは不透明と言えるでしょう。

　自転車をめぐる環境は、社会の意思と選択によって変えることができると、オランダの歴史は静かに教えてくれているのではないでしょうか。