電動バイクの普及に加速の兆し? 国内4メーカーが交換用バッテリーの標準化など協働を開始

電動バイクを普及させるため、日本が世界に誇るバイクメーカー4社がタッグを組みました。

電動バイク一般化への取り組みがようやく動きはじめた

 日本のバイクメーカー、ホンダ(本田技研工業株式会社)、ヤマハ(ヤマハ発動機株式会社)、カワサキ(川崎重工業株式会社)、スズキ(スズキ株式会社)の4社は、2019年4月4日、日本国内における電動バイクの普及を目的とした「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム(以下、コンソーシアム)」を創設し、協働を開始すると発表しました。

ヤマハの電動スクーター「E-Vino」

 電動バイクではすでにヤマハ「E-Vino」やホンダ「PCXエレクトリック」(リース専用車)が販売されており、またホンダは東京モーターサイクルショー2019にて、「PCXエレクトリック」に続く電動バイク第二弾として、よりハードな使用条件下にも対応できる電動のビジネスバイク「ベンリィ・エレクトリック」のプロトタイプを発表しました(市販は未定)。

 同会場でホンダモーターサイクルジャパンの加藤千明社長は以下のようにコメントします。

「今後、ガソリンエンジンとは異なる電動車の様々な課題に対して真摯に向き合い、将来の市販電動二輪車の開発にも応用することを目的にチャレンジして参りたいと考えております」

ホンダの電動ビジネスバイク「ベンリィ・エレクトリック」(プロトタイプ)とホンダモーターサイクルジャパン加藤千明社長

 クルマに続きバイクもEVの時代が到来かと思われますが、電動バイク普及のためには、航続距離の延長や充電時間の短縮、車両およびインフラの整備やコストなどの課題があります。

 これらの課題を克服するためのひとつの手段として、コンソーシアムでは交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化、共通利用の検討を進め、技術的なシナジーやスケールメリットを創出することを目指しています。

 コンソーシアムの代表幹事を務める安部典明氏(本田技研工業株式会社 常務執行役員 二輪事業本部長)は、以下のようにコメントします。

「電動二輪車の普及には、航続距離や充電時間等の課題解決が必要であり、交換式バッテリーは有効な解決策と言えます。お客様の使い勝手を考慮すると、交換式バッテリーの標準化や交換システムの普及が不可欠と考えています。このコンソーシアムにおいて、まずは国内二輪4社で協働検討をすすめるとともに、この考えにより多くの方々に共感いただくことで、電動二輪車の利用環境が改善され、お客様の利便性を向上させる一助となればと思っています」

 日本のバイクメーカー4社がタッグを組むことで、車体のみならずインフラも含め、日常使いの電動コミューターが一般化する日も幻想ではなくなったのではないでしょうか。今後の動向に注目したいところです。

【了】

「電動バイク」の画像を見る(6枚)

画像ギャラリー

最新記事