バイクのヘッドライトは常時点灯！いったいなぜ？

　昨今、昼間の明るい時間帯であってもバイクは、ヘッドライトを点灯させながら走行することが、ほぼ常識となっています。

　これは現在新車で販売されているバイクはヘッドライトのスイッチをOFFにできないためですが、なぜ昨今のバイクには、ヘッドライトのオン・オフスイッチが搭載されていないのでしょうか。

　その理由は、1998年（平成10年）4月1日の道路運送車両法の改正がきっかけ。それ以降に製造されるバイクは、エンジンを始動すると同時にヘッドライトが点灯する構造にしなければならなくなりました。

　道路運送車両の保安基準の細目を定める告示120条7項12では、バイクのヘッドライトについて「二輪自動車及び側車付二輪自動車に備える走行用前照灯及びすれ違い用前照灯は、原動機が作動している場合に常にいずれかが点灯している構造であること」と記載されています。

　同法改正により、ヘッドライトのオン・オフスイッチが付いたバイクは、販売の許可が得られなくなったのです。このような背景から、バイクの常時点灯が一般的になっていきました。

　バイクが常時点灯になったのは、安全上の理由が挙げられます。

　クルマから見ると、対向車線から走ってくるバイクは車体が小さいため、実際よりも遠くに見えるといわれています。そのため、交差点などで右折しようとしたクルマが、対向車線からくるバイクの距離感を見誤って接触する、いわゆる右直事故が多発。そうした事故を回避するために、昼間でもライトを点灯してバイクの存在をアピールする狙いがあるのです。

　また、ライトが点灯していることで、クルマの後方から近づくバイクをミラーで視認しやすくなる効果もあります。

　このように、昼間でもライトを点灯させることで、クルマからの視認性が飛躍的に向上し、事故を未然に防ぐことに貢献。そのため、ライダーが自主的にライトをOFFにしたり、うっかり点灯するのを忘れたりしないようにバイクの構造上、ライトが消せない仕組みになっているのです。

どうなる？ 法改正前に製造されたバイクたち

　1998年4月1日以前に製造されたバイクには、ヘッドライトのスイッチが備わっています。このような古いバイクの場合も、ヘッドライトは常時点灯しなければならないのでしょうか。

　結論から言うと、法改正以前の古いバイクの場合は、昼間の無灯火を罰する法律が存在しないため、ライトを消して走行しても違反に問われることはありません。

　つまり、法改正以前のバイクの場合は、昼間にライトを点灯するかどうかは、ライダーが自由に決めても良いというわけです。

　そうなると、法改正後のバイクに乗っている人の中には、バッテリー上がりを懸念してライトをOFFにできるよう、スイッチを取り付けたいと思う人もいるでしょう。しかし、後付けでヘッドライトのスイッチをつけると保安基準に適合しなくなるため、車検が通らなくなるほか、不正改造車とみなされる事も。

　バイクの不正改造で摘発されると、6か月以下の懲役または30万円以下の罰金が科せられます。安易な気持ちで改造すると重い罰則を受けることになるので、絶対にしないようにしましょう。

　また、ライトの球切れにも要注意。特に明るい時間帯はライトが切れていても気づきにくいため、球切れのまま走っていると警察に注意されることもあり、場合によっては「整備不良（尾灯等）」に該当。違反点数1点に加え二輪車は6000円、原付は5000円の反則金が科せられます。

　違反切符を切られないためにも、乗車する際はライトの点灯チェックをする習慣をつけておくと良いでしょう。

　さらに、二輪車の保安基準が改正され、2020年9月から「DRL（デイタイム・ランニング・ランプ）」の取り付けが可能になりました。

　DRLは「昼間走行灯（デイライト）」とも呼ばれるもので、昼間の被視野性を高めるために装着されるもの。欧州で販売されるバイクには、以前からDRLが採用されていました。実は日本でも、2016年からクルマへの装着は認められていますが、バイクは対象外だったのです。

　しかし、同保安基準改正によりバイクも、DRL搭載車のヘッドライトは常時点灯しなくてもOKとなりました。ただし、ヘッドライトとDRLを同時に点灯させることはNGなので、周囲の明るさに応じて昼間はDRL、夜間はヘッドライトに自動で切り替わるようになっています。
　
　DRLは昼間の被視認性をアップさせるほか、常時点灯時よりもバッテリーの消費を抑える効果や、車体のデザインの一部としてスタイリッシュに見せる役割があります。これらの理由から、今後は日本でもDRLを搭載したモデルが増えていくかもしれません。

　なお、他にもライト系の新たな法律としては、二輪車の車幅灯および側方反射器が義務化されることとなり、2023年（令和5年）9月以降の新型車から順次適用される予定です。